壁に朝陽

USオープン開幕

今日からテニスのUSオープン。大阪なおみ選手が先週の故障での棄権から回復しているかどうか気になるところ。残念ながら錦織選手はコロナで欠場になっているので大阪選手と他の日本人選手に活躍してもらいたいところ。

他のスポーツでも同様だが、今年のUSオープンも無観客での開催になる。あの2万人以上も入るすり鉢型のスタジアムで無音というのも違和感があるだろう。テレビの放送などではじんこう歓声を入れたりできるが、見ている方も音がないのは不思議に感じるからだ。

人間というのは基本的に変化は嫌いだ。今まで慣れたものが変わると最初は馴染めない。新型コロナ感染症による新しいスポーツの楽しみ方も慣れるまでにはかなり時間がかかるだろう。

アーサーアッシュスタジアムになってからUSオープンを現場では見たことがないから、現地に行ってから四半世紀も経ってしまった。テニスは前の方に座るとプレーヤーが身近にいて表情までわかるから臨場感がすごい。ロンドンで錦織選手のプレーを見た時もすでに2年ほども経ってしまった。そろそろテレビだけではなく現地に行ってみたいが、今の状況ではいつになるのだろう。

スポンサーもホスピタリティで顧客をもてなすこともできないから、スポンサー料の割引とかあるのだろうか?中止の場合には契約に含まれているだろうが、無観客についても何か規定がありはずだ。このようなイベントのスポンサーにとって重要顧客を招待するホスピタリティは重要な要素だからだ。コロナ禍のスポーツイベントについてこのような点について考慮

コロナ禍でのスポーツ観戦としてオンラインで歓声を送るとかメッセージを送るとかの取り組みも行われているが、これについては、コロナの影響がなくなっても続けるべきだし、主催者にとっても観客にとってもメリットのあるオンライン観戦の知恵をもっと出すべきだろう。

大阪選手の第一試合は日本時間だと明日の朝だ。

高血圧症対策

6年ほど前に高血圧で医者から体重を減らして有酸素運動をするように言われた。そうでなければ薬による治療を開始すると言うことだった。

それでジョギングを始めたらすぐに膝の具合が悪くなった。結果として、散歩を始めた。

毎朝8000歩歩くことを目標にしているのだが、こう暑くてはなかなか歩けない。なるべく早い時間に出かけることにしている。それでも途中で汗びっしょりになってコンビニに駆け込んでお水を買って飲みながら歩くことになる。熱中症対策だ。こちらは今はコロナより危険だ。

熱中症と新型コロナ感染症の違いは感染するかどうかの違いでコロナの方は放って置くと感染が広がる。熱中症は広がることは無いが、それでもエアコンがないと言う理由で屋内でなくなる人がいると言うことに対する対策が必要だ

脱線したが朝の散歩で熱中症のことを気にしなければいけないほどの暑さで歩くのは、もしかすると体には良くないのかもしれない。朝歩き始める6時ごろにすでに30度を超えている日も多い。帰って汗をかいた運動着を着替えてシャワーをしなければいけないほどだ。

散歩はこの数年ずっと続けているのだが、体重は変わらないものの血圧はかなり改善した。以前は医者から薬をと言うような話もあったが今は全くそういうこともなく、通常は120台時として110台。下のほうの血圧も70から80で収まっている。

単に歩くだけでなく心拍数をコントロールしながら歩く。フィットビットと言うトラッカーを使っているのだが、これで心拍数を毎分110から120に収まるようにスピードを調整しながら歩いている。ただしこのところの暑さであまり早く歩けなくなって100位まで落ちていることが多い。

このフィットビットと言うトラッカーは非常に優れていて心拍測定機能や睡眠の評価、歩いた歩数や時間、消費カロリーも計算して、自動でスマホに送ってくれる。それで過去の記録を全て簡単に見ることもできる。数値で注意して見ているのが睡眠時間だ。

ただ、これがなかなか曲者でアルゴリズムがよくわからないのだ。長い時間寝たとしても80未満の「やや低い」のことがある。深い睡眠が少ないとかの理由のようだ。そう言う時は運動して深く眠れる努力をする。

フィットビットを信頼してこの時計ばかりになってしまったので、今まで使用していた普通の時計はすべて使わなくなってしまった。1番の利点は目標の歩数と目標の有酸素運動時間が足りない時に歩こうと言う気にさせてくれるところだ。これをつけてないと、まぁ今日はいいかと言うふうになってしまうような気がするので毎日つけて歩数と運動時間をチェックしている。

最初は、エプソンが世界で初めて出した腕時計型の心拍計を使っていたが、ブルーツースの接続がうまくいかなくて、後からでたフィットビットに買い換えた。それ以来、何台も使っている。1年少しで寿命がくるが、すぐに買い換える。無駄だとは思わないのだ。高血圧対策としてなくてはならないものになっているからだ。

シャッタに描かれた絵

TikTokとウォルマート

9月15日という、TikTokの売却までの期限が2週間と少しになっている。可能性のある買収の候補は2グループに絞られているとNYTは伝えている。

ウォルマートとマイクロソフトの連合とオラクルを中心とした投資家グループの2者だ。

ウォルマートとマイクロソフトの連合が買収した場合には、TikTokはよりECサイト的な性格が強くなり、オラクル・グループの場合にはユーザーの行動データを基に広告やデータサービス的な性格が強うくなることが予想される。

知らなかったが、すでにウォルマートはデジタルビジネスを強化しているようだ。すでにカナダのショッピファイと組んでAmazonに対抗していることは昨年報道されていたが、デジタルビジネスでも対抗しているようだ。

2018年にVuduというサービスを開始して、MGMにオリジナルのコンテンツを作らせて、その配信の中で広告をクリックして購入できるようなサービスのようだ。ただし、これは2020年になって売却されている。

トライはしているが、Amazonの域にはまだまだ達していないということだ。

デジタルネットワークにより、エンターテイメント、広告、EC、コミュニケーションなどの全てが融合してきており、その中で中心的なアプリやサービスを握ることがインターネットのサービス事業者だけでなくリアルな事業者にとっても重要になってきていることがわかる。特にTikTokのようなサービスは10代から20代の若い世代のサービスなのでウォルマートとしても次の消費者マーケットへの足掛かりよして重要だ。

shadow

Appleのプライバシー保護

AppleとEpic Gamesの『フォートナイト』のApp Storeからの締め出しを巡る騒動は法廷へと部隊を移している。初公判が開かれ、Epic Gamesは、App Storeへの復帰と、 Epic Games のゲームエンジン「Unreal Engine」をAppleを通じて他の開発者が利用することの差し止めを要求した。初公判では、Appleの主張を認め、App Storeへの復帰要求は却下、ゲームエンジンの他社の利用停止は認められた。どちらも一勝一敗。当分、裁判は続きそうだ。

一方、Facebookは、時期iOSのプライバシー保護の変更についてコメントを出した。FacebookはiPhoneの個人情報の収集をやめると公表し、結果としてiPhone利用者への広告配信に影響が出るだろうと警告している。iPhone利用者のウエブでの行動履歴が広告主などの第三者に提供されないような仕様の変更で、これによりFacebookだけでなく、Instagram, WhatsApp や Messengerを利用して、iPhoneの履歴を元にして広告を配信することができなくなる。

Appleはユーザーのプライバシー保護を強化していて、ブラウザー「SAFARI」では第三者クッキーの提供ができなくなるように仕様を変更している。Appleの主張によれば、今回のiPhoneの仕様変更も同様だが、広告主は、iPhoneの履歴からではなく、直接ユーザーから許可を取ってデータを利用すべきだと主張しているのである。

このAppleの主張はリーズナブルだ。第三者クッキーの利用についてはアクセスしたサイトで許可をとることが求められているが、これでは不十分で、直接、広告主はユーザーから許可を取るべきだという主張は論理的に正しい。

Appleは過去にも刑事事件に関連して、iPhoneのロック解除を要請されたが断ったこともあり、ユーザーのプライバシー保護には慎重な態度を取っている。

今回のAppleによるiPhoneでの第三者クッキーのデータの利用ができなくなると、広告主、広告業界では大きな影響が出る。新たにクッキーの利用許可を取らなければいけないので煩雑になり、また効率も大幅に低下する。ただし、ユーザーの立場からするとプライバシーが保護されるということなので、むしろ好ましい変更と言える。

スターウォーズ

世界で3番目に権力のある男

「世界で3番目に権力のある男」という表現を見たので調べてみた。アメリカ大統領のことを、今まではよく「地上で最も権力のある」とか言われていたので不思議な感じがしたからだ。

すぐに見つけたそのリストは、Forbesの2018年のもの。そのリストによると、1位は中国の習近平、2位はロシアのウラジミール・プーティン、3位にやっとアメリカのドナルド・トランプがくる。私が読んだ記事の3位はここからきているようだ。

新しいリストがないか探したところ、2020年のForbesの記事が見つかった。2020年にはトランプ大統領は1位に返り咲いている。2位にプーティン、3位に習近平。トランプと習近平が入れ替わったということだ。トランプは就任間もない時期は低迷したが、4年の人気を経てアメリカの本来の位置に戻っている。

このリストが面白いのは経済人がリストに含まれている。さすがに経済誌のForbesだ。普通に「パワフル」というと軍事力なども含めて使う印象もあるが、そうでもないのか。あるいは、絵に描いた餅のような軍事力は経済力の前では弱いのか。

リストでは4位にドイツのメルケル首相が来て、5位にAmazonのジェフ・ベゾCEOが来ている。世界5位の権力者ということだ。確かに資産と言い、日常生活への影響力と言い、権力者だろう。ベゾスCEOは2018年にも5位にリストされているが、2016年だとまだ14位だ。

4年前でもAmazonは世界各国で盤石なビジネスを築いていたが、この数年はさらにその地位を固めて、オンラインからオフラインまで領域を広げ、リアルな物の販売から、音楽、ビデオのデジタル商品の販売、さらには映像制作まで領域を広げている。それは我々、世界のどこに住もうとも、何をしようともAmazonの影響化に置かれているということか。世界5位の権力者ということはそういうことの評価なのだろう。

ちなみに2020年でビル・ゲイツとマーク・ザッカーバークは8位と9位。Appleのティム・クックは13位。安倍首相は32位で31位の北朝鮮のキム・ジョンウンと並んでいる。2018年に29位に入っていたトヨタの豊田章夫社長は2020年には50位以内から消えている。

2018年のリストはここ

2020年のリストはここ

感染防止対策の店

イギリスのレストラン業対策

「Go To トラベル」について8月24日にも菅官房長官が「延べ200万人」と発表していたが、国土交通省は25日、少なくとも延べ約420万人が利用したと発表した。期間や定義が違うとか説明があるのだろうが、政府の発表としてこのような齟齬は好ましいものでない。コロナ禍への経済対策として政府の対応が求められて実施しているのだから予算と実際の費用、それに結果・効果は正確に国民に開示されるべきであろう。

世界各国とも感染症による経済活の制限からの回復を目的として様々な経済対策を実施している。最新のイギリスの対策は飲食業対策である。8月のレストランでの食事に対して50%を政府が負担する対策を実施している。カフェやパブでは月火水に限り一人当たり10ポンド(約1400円)が政府の支払いになる。この政策は大好評で、8月の3週間で6700万人のイギリス国民に対して6400万食が提供されたそうだ。ほぼ国民一人当たり一食。政府の負担した額は約500億円。レストランのコロナ対策がなされているのであれば最も影響を受けている飲食業対策として良い政策だ。使った費用もそう大きくはない。500億円という金額は、日本のマスク配布を思い出させる。いわゆるアベノマスクだ。

アベノマスクが発表された時点ではマスク不足が深刻だったからマスク対策ということは間違ってはいない。問題はやり方だ。マスクの製造コストそのものは大きくはない。ただ、それを配布するとなると、そのプロジェクト費用は莫大だ。国家という巨大なプロジェクトを運営している政府がそのプロジェクトのコストを見誤るというのはよくわからない。

製造はメーカーに発注すれば終わりだ。問題はそこからだ。全国民分のマスクが倉庫に納品され、その倉庫も複数だ。一方では配布先のリストを作成する。実際には郵便のシステムで配達履歴のある家庭全てに配布したようだが、倉庫から配布する配達員までのロジスティックス管理など膨大な工数が発生する。そのようなコストを考慮しなかったのだろうか。無料配布ではなく、政府が補助金を出してメーカー製造させ、それをメーカーや卸の。通常ルートで販売店に配送する。販売価格は、補助金によりそれまでに半額以下に抑えるというようなことだ。配布コストは必要ない。マスクが必要な人が安い価格で自分で購入する体。これであれば、既存の業界の管理によって実施され、政府が膨大な工数を負担して行いというようなこともない。 「Go To トラベル」の申請手続きが複雑そうなので、そこでもまた無駄な費用が発生してしまい、本当に必要な旅行業界への真水の金額が減ってしまっていないのか危惧する

ミニカー

ラグビーの日に「レンジー」復活

昨日8月24日はラグビーの日。昨年はラグビーワールドカップ2019で大熱狂だった。あの開幕から11ヶ月ほど。大会は日本人の8割程度がテレビも含めて試合を見たという。ラグビーで盛り上がって2020年はもっとスポーツで盛り上がると考えていたがコロナでこんな状況だ。スポーツどころか、実体験を伴う全て、買い物・食事も含めてが影響を受けている。

ラグビーの日に日本ラグビーフットボール協会が発表したのは、ラグビーワールドカップ2019のマスコットだった「レンジー」の復活だ。

日本の伝統や文化のアピールできて良かった。大会盛り上がった。ラグビーの日の復活の発表だが、ラグビーの聖地の菅平での撮影というのもうれしい。

昨年の大会中も含めてテレビの広告で大会を盛り上げてくれた三菱地所がラグビーテーマの広告をやっていてうれしい限りだ。

そうかと思うと、厚生労働省の背色アプリの広告にリーチも出ている。まだまだ、あの盛り上がりが続いている。

TikTokがアメリカ政府を訴えた

このところフォローしている TikTokの騒動だが、アメリカ時間の月曜日(24日)にアメリカ政府を訴えた。これは、トランプ政権のTikTokが9月15日までにアメリカ資本に売却されない場合にはアメリカ国内での業務を停止させるというものである。

TikTokは訴えた理由の一つとして「すでに1000人の雇用を行なっていて今後さらに1万人を雇用する」ことを理由にしている。

ちなみにWeChatも同様の命令が出ているが、こちらはユーザーが少ないので大きな問題にはなっていない。

紅葉の葉

Tele-Elmarit 90mm/f2.8

今までは35mmがほぼ70〜80%で残りが50mm、最近は50mmが95%で残りが35mm。というのがレンズの使用頻度だ。そんなことで、35mmと50mm以外は必要ないと言えば必要ない。でも、ライカのレンズとしては70mが1本、90mmが2本、135mmが1本、防湿庫に入っている。このうち、70mm、90mmのトリプレット、135mmはいつ使ったか思い出せない。

そんな中で、思い出したように使うのが、ファット(FAT)エルマリート 90mmだ。ポートレートも撮らないし、あまり使う機会がないが、ファット(FAT)エルマリートと呼ばれる、そのずんぐりとした鏡胴が重厚で好きだからだ。手持ちの個体は、いわゆる実用品でペイントの端が剥がれているのだが、それでも十分美しい。同じ90mmのエルマー・トリプレット(Triplet-Elmar 90mm/f4)は軽くて良いのだが、f4ということもありあまり使わない。そもそも、トリプレットは、写真家の清家冨夫 (Tomio Seike)さんが同じレンズで撮った写真を見たから買ったのだが、お分かりのとおり、同じレンズを使ったからと言って清家さんのように撮れるわけではない。

今回、持って出かけたのは木々の葉が美しくて高いところの葉を撮りたかったからだ。135mmの方が良かったかもしれないが、135mmはあまり好きではない。レンジーファインダーで135mmを使っている人を見たこともないが、バランスが良くないからだと思う。 久しぶりに使ったライカ・テレ・エルマリート 90mmで撮った光は美しかった。

写真をよく見ると光の透明感が美しい。背景のボケも悪くはない。ただし、拡大してみると強い光の周辺に色収差が出ているが、個人的には拡大して見るような細かいところにあまり関心はない。この全体的に見る光の写りが全てだ。

ビルディングの朝陽

TikTokが訴える?

TikTokがアメリカ政府を訴えるらしい。らしいというのはまだ「訴えた」と報道はないからだ。

このところ、TikTokのニュースが多いのは2つの理由がある。一つは、安全保障を理由に民間の経済活動がどこまで制限されるのかということ。これについてはファーウエイも含めて、中国企業が特殊ということがあるのかもしれないので特例と言うべきかもしれない。中国企業は中国の安全保障の法律で全ての情報を国家に開示することを義務つけられている。この点で純粋に民間の経済活動とも言えないのかもしれない。昔から

同様の経済活動の制限はあることにはある。古くは東芝のココム事件などがある。

もう一つは、インターネットはグローバルという幻想だ。グローバルであるがゆえにアメリカのインターネット・プラットフォームは国境を超えて活動し、世界を相手に莫大な利益を上げている。デジタルビジネスの増収逓増の法則により利益額は急上昇して、ローカルの同様のビジネスを駆逐してしまう。ヨーロッパでも日本でもどこでもアメリカ発のプラットフォームに対抗できるビジネスは育っていない。例外は、中国だ。Facebook, Twitter, YouTube やWhatsAppは中国では活動できない。その空白地帯に同様のサービスを中国の優秀な技術者が開発したビジネスが巨大な人口を相手に活動している。中国の技術者がアメ以下のサービスの真似をしていると行っているわけでは無い。逆もある。中国のサービスを世界各国の技術者がコピーして起業するケースもあるだろう。言いたいのは、中国のマーケットを鎖国して自国のサービスを育てることになっている。主な目的はイデオロギーだろうが、結果はそうなっている。これはかつての日本もそうだった。高い関税や非関税障壁により自国の産業の保護を行なっていたが、それはもう過去になった。中国は、インターネットビジネスについても同様なことを結果的に行なっている。これに対してトランプ政権が、個人情報保護を理由に同様なことを行なっているのか、意図は不明だが、インターネットも自国保護主義に向かうきっかけかもしれない。 インターネット=グローバルという幻想がいつまで続くのか