Facebookが有料ニューズレター・サービスを開始

FacebookがBulletinという有料ニューズレター・サービスを始めた。これは、有名な執筆者と契約をして、有料で記事を配信するサービスだ。発表された執筆者には、知っている人では、「ティッピング・ポイント」や「第1感」のマルコム・グラッドウェルなども含まれている。

基本的には有料のサービスだが、無料で読める記事もあると言う。最近、Facebookが導入した音声サービスを使って記事を聞くこともできるようだ。

この背景には、有料のニューズレターのサービス市場が活況になっていることがある。先行するSubtrackは成長続け、契約者も増加している。Revueも順調で、最近Twitterの傘下に入った。

広告収入依存から、課金サービス収入に多角化する動きは、Twitterが先だ。Facebookは、Twitterの動きに倣って、得意の買収戦略ではなく、自らニューズレター・サービスを立ち上げた。

しかし、そこはFacebookである。マルコム・グラッドウェルなどの超有名な執筆者と次々と契約している。Facebookの計画では、この有料のBulletinの一部はFacebookのタイムラインの中でも紹介されるようなので、Facebook自体のビジネスにも寄与する。

このような形でアメリカでは有料ニューズレターが市場として成長しているのには、既存のメディア離れがあると思われる。あるいは、Googleなどが記事を推薦してくるが、そういうものに依存するのではなくて自ら信頼できる執筆者の記事を読みたいと言う人が多くなってきたのだろう。

日本でもNoteなどで記事の有料化が好調だ。Noteは、2020年5月には、月間アクティブユーザー数が6300万人を超えている。このうち有料契約をしている人がどの程度なのかわからないが、執筆者が増えれば有料の契約者も増えていくだろう。

インターネットが登場したときに、メディア企業などに頼らず、個人の記事が、個人間で販売できるような事が起こると想像したが、20年以上経ってようやく現実になってきた。インターネットの情報があふれているが、本当に読みたいものや興味のあるものは少ない。だから、Noteも含めて優良な執筆者の有料記事のニーズは今後も高まるだろう。

フェルメールの作品分析

面白い記事を読んだ。パンデミックにより美術館の休館が続いているので、美術品の研究が進んでいると言うことだ。美術館が開館しているときは、来場者のために美術品を研究所に持ち込んで調査を進めると言うようなことができない。しかし長期にわたって休館していると、十分な時間をとって作品の研究ができると言う。美術研究にとっては不幸中の幸いと言うような事だ。

読んだのは、ワシントンのナショナル・ギャラリーのフェルメールのことだ。ナショナル・ギャラリーには、手紙を書く女性」、「天秤を持つ女性」、「赤い帽子の女性」、「フルートを持つ女性」という4作品が展示されている。この中に、個人的にも、多くの研究者も完全にフェルメールの真筆とは考えていない作品がある。1つは「赤い帽子の女性」、もう一つは「フルートを持つ女性」。どちらも他のフェルメールの作品のようにキャンバスには描かれておらず、板に描かれている。それに、ひと目見て、他のフェルメールの作品にあるような光のグラデーションや深みが感じられない。だからナショナル・ギャラリーでもフェルメールのものとは断定せずに、「Attributed to Vermmer」(考えられる)と言う断定しないような、曖昧な説明書きが付されている。

研究が進んでいるのは、この2作品についても同様だ。もう一つ驚いたのは、ナショナル・ギャラリーは、アメリカ空軍のU2のような偵察機用のカメラを開発している会社の研究者を雇って、美術品の研究をしているということだ。その会社のカメラは先日の火星探検の際にも使われるほど高性能のものだと言う。

絵画の分析に使われているカメラは、X線分光器カメラとでも訳すのだろうか。絵画分析のために作られている特殊なカメラで、反射してくる光の波長を分析して、絵の具に含まれている物質を特定できる。

反射してきた光の波長により、その絵画の絵の具の亜鉛、銅やその金属を測定したり、紅い絵の具に含まれるカイガラムシの測定もできるということだ。

それで肝心のフェルメールの作品の分析だが、結論から言うとまだわからない。分析によれば他の作品に比べて、下地の描き方が荒いなど、他の作品との相違点がいくつかあることがわかってきた。しかし、まだ結論が出せないと言うことだった。

興味を持って記事を読み始めたが、結論はまだ出せずと言うことで、少しがっかりな気分だった。

誰が描いたにせよ、作品が残っているわけで、フェルメールではなくても、あの作品が好きだと言う人もいるだろうから、どちらでも良いと言えばどちらでも良い。

個人的には、一目で、フェルメールでないと思ったから、フェルメールでないとしても驚かない。むしろ、もしフェルメールの作品と確定した場合には、ある時期の習作と言うことになるんだろう。

ワシントンDCには、一年ほどいたからナショナル・ギャラリーのことも思い出して、行きたくなったが、いつ行けるのだろうか。

Everything has reasons.

写真の整理をしていて、昔の、といっても5年ほど前のものだが、写真を見て、この言葉を思い出した。

すべてに理由があるとでも訳すのだろうか。外国人の友人のお母さんが言った言葉だそうだ。

出張中に二人で食事に行って、何杯ものワインの後で彼が言った言葉は衝撃的だった。母国のサッカーのナショナルチームを目指していた彼を襲った交通事故。その結果、15年間の車椅子生活だったそうだ。今は普通に歩いて、ジョギングもしているからそんなことがあったことは知らなかった。 何ということだ。

そんな彼にお母さんが言った言葉だそうだ。何が起こっても良くないことでも、良いことでも、それは理由があるということだそうだ。特に悪いことが起こっても、次の何かの準備だったりするというのだ。しかし二度と歩けないことが起こっても理由があるのだと済ます勇気は私にはない。

彼は、車椅子でパラリンピックを目指していたそうだが、若い体は徐々に回復してついには健常者に戻ったのだそうだ。結果が良いから何かの準備だったのかもしれないが、そうでない人もいる。理由があると思えるには強い精神力が必要だろう。

前にパラリンピックに関わった時に聞いたのは、先天性ではない障害の人の場合にはその絶望から立ち直ってさらに努力を続けて選手になるということは並の精神力ではできないということだ。だからこそ尊敬されるべきだし、そして大事なことは、障害があるかわいそうな人ではなく、障がいという個性を持った人であり、優れた能力を持つ人として尊敬されるべきだということだった。だから本当はオリンピックとパラリンピックは一緒になって100mの競技とか車椅子の100mの競技とかがあるべきだといういう意見だった。確かにそう思う。

すべてのことに理由があって、そのために強い精神力を持つ人になれたのだろうか。たくさん飲んで、遠い道を二人で歩いて帰りながら色々な話をしたが、すべてのことに理由があるという言葉がずっと頭の中に残っていた。

Googleの延期発表に避難の声も

Google の第三者クッキー廃止の延期発表は、様々な反応を起こしている。対応する時間ができたと歓迎する会社も多いが、延期によって広告業界全体がプライバシーを軽視しているというような非難が消費者から起こることを予想して非難する声も多い。

すでに何年も前から発表されていたことなので、多くの会社は、直接消費者から第1者クッキーによるパーミッションをとってマーケティングを行うことやその他の方法でマーケティングを行う準備を進めている。もちろんGoogleも、FLoCの導入をすすめている。

全米広告主協会(Association of National Advertisers)の「バーチャルピープルID」の構想もそのひとつである。全米広告主協会は、コムスコア(Comscore)と共同で、デジタルおよびテレビのプラットフォーム上で視聴者を追跡するためのプライバシー保護手段として、「バーチャルピープルID」のテストを予定している。これが、延期の発表でどうなるのだろうか。時間ができたので、テストも送らせる可能性があるのだろうか。

Googleがクッキーの廃止を延期

Googleが2022年1月に予定していたクッキーの廃止を延期することを発表した。新しい計画は、2023年の半ばからクッキーを徐々に廃止して、2023年の終わりまでに完了するとした。

Googleのこのクッキーの廃止を遅らせる決定は少し驚きだ。すでにAppleはSafariやiPhoneで、クッキー廃止はもちろん、プライバシー保護を強く打ち出して、他の方法でも、行動履歴などを共有するかどうかを、ユーザーが選択する仕組みを導入しているからだ。またブラウザの競合でもあるFirefoxは、AppleのSafariと同じようにクッキーを無効または制限できる仕様になっている

このGoogleの突然の計画変更は、EUによるGoogleの独占禁止法違反の調査に関係しているのかもしれない。クッキーの排除もその調査の一部となっていると言う事らしい。またイギリスの公正取引委員会もChromeの仕様のいかなる変更についても調査することをGoogleと合意している。

このような調査の対象になっていることが、理由と思われるが、もう一つの理由は、Googleがクッキーに代わるものとして広告配信の新しい技術として導入予定しているFLoCが多くの企業やメディアから拒否されていることも理由かもしれない。FLoCは、Federated Learning of Cohortsの略で、個人を特定せずグループとして把握して、広告を配信する新しい仕組みだ。個人は特定されないので、個人のプライバシーは守られるということが売りだ。

しかし、フィンガープリンティングのような他の手法を組み合わせることにより、ある程度の特定は可能になる。そもそも、検索の90%を握っているGoogleは個人の情報の全ての情報を握っている。FLoC導入により、グループの情報しか外部に渡さないので、全ての情報を持つGoogleの立場はますます強固なものになり、独占がさらに進むという結果が見えている。

このGoogleに対して、Amazonは、すでにFLoCを無効にする対応を行なっている。Amazon傘下のほとんどのサイトはFLoCの無効化が完了していると聞く。オンライン販売を行うAmazonではあるが、広告の販売でも急速な成長を遂げている。そのために、広告の分野においてGoogleに対抗するために、ユーザーの行動履歴のデータをGoogleに渡すつもりはないと言うことなのだろう。

広告で成り立っているGoogleにとって、広告を配信するためのテクノロジーは必要不可欠である。そのためにクッキーに代わるものとしてFLoCの導入を開始しているが、これが使えないとなると広告の販売に大きな打撃を受ける。このために、クッキーの廃止を遅らせて対応を検討するのではないだろうか。

投資はよく分からない

昨年から始まった新型コロナウィルスによるパンデミックの影響で、世界経済は大打撃を受けている。特に航空、ホテル、旅行、飲食に関係する会社は大きな赤字を出している。一方でパンデミックによるロックダウンや外出自粛で需要が促進された結果、好調な会社がないわけでもない。例えばオンラインによる各種のサービスやECなどがその代表だ。

同時に、景気の悪化を恐れる各国政府が大幅な金融緩和に踏み切って、市場に金余りの状況を生み出している。

それが理由なのかよくわからないが、アメリカでも日本でも株式は一時的な下落の後、急速な上昇を続けている。アメリカのS&P 500種は過去最高を更新しているし、日本の株式も日経平均が2021年1月にバブル以降の30年5ヶ月ぶりの高値を付けた。

このような投資のバブルの状況が、コロナ禍と平行して進んでいる。

もちろん、これは一部の富裕層のことであるが、パンデミックのために使えない資金を持つ一般の人も、2020年の春の一時的な値下がりから急速な回復をしている株式市場に、資金を投入し始めていると聞く。

アメリカで、資金が向かったのは、ミーム株式と言う一時的にインターネットでもてはやされる株式であったり、SPAC、特別買収目的会社の株式、ビットコインのような暗号資産、NFTと呼ばれるブロックチェーンを利用したデジタル投資だ。

これらはどれも、リスクの高い投資で、どちらかと言えば投機と呼んでいいのかもしれない。

ミーム株式という、株式のブームを引き起こしている1つの要素は、Robinhoodと言う株式取引アプリだ。取引の手数料が無料のこのサービスで、若者や新規の投資家も、様々な投資を簡単に行える。さらにRobinhoodの取引が危険なのは、巨額のレバレッジが投資家に与えられることだ。

これにより特定の株式が一時的に急上昇、急降下することが起こっている。ごく最近も休業を続け、営業不振の映画館チェーンAMCの株式が、ソーシャルメディアの話題をきっかけにして急上昇した。

ミームとは、「利己的な遺伝子」を書いたリチャード・ドーキンスが、遺伝子が人間の情報を次の世代に伝えるように、文化が人から人へ伝わることを表現するために作り出した造語だ。インターネット時代になって、ソーシャルメディアなどを通じて急速に人から人にアイデア、行動やスタイルが伝わっていくことが、広い範囲に起こる現象を説明する言葉になっている。このインターネット・ミームによって、特定の株式が話題となって多くの人が、手持ち資金だけでなく、巨額のレバレッジをかけて購入する結果、実体のないところで一時的に株式が急騰することが何度も起こっている。

SPACについては、投資の素人である私にはあまり理解できない。ネットでは空箱企業とか博士小切手企業と書かれていたりするが、お金を集めて買収するための企業なので、それに投資を行う論理がよくできる理解できない。しかしパンデミックの最中にSP CAの投資のブームが起きている。

 NFTのほうは、まだ多少は理解できる、簡単に複製できてしまうデジタルの作品について、ブロックチェーンで唯一性を保証することによって、投資する価値が生まれる。これを収集することが投資として可能になった。なぜなら世界に一つしかないものは、世界中のたった1人の欲しい人が入れば売却は可能だからだ。

ただこのNFTがもてはやされたのは、パンデミック中の暗号通貨の急激な値上がりからの類推で、同じブロックチェーンの技術だからと言うことも影響してる。ただ、このNFTもピークは5月ごろで、その後は価格は下降に転じていると言うことだ。

現在のコロナ禍の進行と同時に起こっている投資ブームがいつまで続くのだろうか。欧米ではワクチン接種の進行とともに、生活は日常に戻りつつある。この状況の中で、経済の回復が見込まれると、空前の投資ブームはどうなるのだろうか。経済回復を見越してさらに投資が進むのか、あるいは投資に向かっていた資金が別の方向に進むのか、これは誰にもわからない。以前誰か書いていたが、「投資は経済ではない」と言うことだ。

IOCの公開した映像、「Stronger Together」

オリンピックの開催の是非が政治問題化している。確かにリスクを最小限にすると言う意味では中止をすると言う判断も理解はできる。しかしそれで良いのだろうか。

4年に1度のオリンピックを目指して努力を続けてきた選手たちにとって、参加できるかどうか大きな問題だ。加齢に伴う体力の衰えなどのために、3年後のオリンピックには出られない選手も出てくるだろう。オリンピックに出場するレベルまで、自らを高めるという努力は、想像を絶するものがあると思う。だから、選手は機会を与えられるべきだ。

個人的には無観客での実施が良いと思っていたが、最終的には組織委員会や政府は、会場のキャパの50%あるいは1万人と言う制限の中で観客を入れることにした。確かに、他のスポーツの試合では、既に観客を入れて行っているので、オリンピックだけを無観客にすると言う理由は無いだろ。

ワクチンの接種証明書があれば、会場に入れると言うようなシステムが導入できれば良いのにと思う。ワクチンの接種証明書自体が、まだ発行できない。わが国のデジタルの施策のほとんどが何も機能しないまま、ほとんどが人力で行われいる。しかし、高齢者だけに接種が留まっている現状では、証明書が意味を持たないのは事実だ。

日本の経済停滞から30年、何もかもが止まったままだ。この国の未来に対して不安な気持ちはだんだん大きくなってきた。

新規感染者数が、全国レベルで1000を切るまでに減少した。ワクチンの接種は、6月22日で2,315万人となっている。あと1ヵ月でどの程度進むのだろうか。昨日が40万人程度なので、同じように進んでいくとすれば、オリンピックの開会式の頃には3,500万人程度、つまり子供を含めた全人口に対して25%程度となる。集団免疫を獲得できると言う70%までは程遠い数字だ

そんな中、IOCが、オリンピックに向けた新しいコマーシャルを公開した。「Stronger Together」と題された、その映像にはウサイン・ボルトや大坂なおみが登場する。今回からオリンピック種目になったスケートボードのレジェンド、トニー・ホークも顔を見せている。

映像の最初に空っぽのスタジアムが写って、昨年のパンデミックによる延期を表現している。その後様々なアスリートが登場して練習したり、一般の人がスポーツをする様が写し出される。見ていると、意味がわかるし、スポーツの良さや楽しさが伝わってくる。だが、コロナ禍と戦う世界の現状を見ると、素直に感動にしてるのは難しい。

カナダのHulse & Durrellと言う会社が作った映像は素晴らしく、感動的だ。だが、見るこちら側に、素直に受け入れる気分がまだできていない。コミュニケーションとはそのようなものだ。

ともかく、あと1ヵ月で開会式だ。2013年の開催決定から8年が過ぎた。あの日の感動は忘れられない。最初に考えたのは、その前年に亡くなった父の事だった。1964年に父の肩車から聖火リレーを見たことを思い出し、父が存命だったらオリンピックの決定をどんなに喜んだろうと思っていた。

スピルバーグとNetflix

スティーブン・スピルバーグのアンブリン・パートナーズが、Netflixと複数年の契約を結んでNetflix用の作品を制作することを発表した。

しかし、これは、アンブリンが長い関係のあるユニバーサルとの契約を破棄したことではない。アンブリンは昨年2020年に5年契約を結んで、ユニバーサルとその子会社で配給する映画を、年に3本から5本制作すると言うことを発表している。

つまり、アンブリンは、劇場公開用の映画を3本から5本制作するが、Netflix用にも複数の劇場用映画を制作していくと言うことになる。

今までも同様だが、アンブリンが制作する映画のすべてをスピルバーグが監督するわけではない。アンブリンが制作してアカデミー作品賞とった「グリーン・ブック」は、監督はピーター・ファレリーだし、アカデミー賞で3部門を受賞した「1917」は、007の映画で有名なサム・メンデスだ。スピルバーグの次に公開される監督作品は「ウエスト・サイド・ストーリー」でこれはディズニーで公開されるされる。

このようにすでにアンブリンは、長い関係のあるユニバーサルと契約があるがそれは独占契約ではなく、自由に契約などを決められると言うことでのようだ。今までも配給契約は、その都度変わってきている。

映画界の最大のヒットメーカーであるスピルバーグは、ある程度自由に、様々なプロジェクトを行えるようになっているようだ。

そして、今回はNetflixとの複数年の契約を行った。2億人の契約者を持つNetflixは、潤沢な製作資金を持っている。これで、ある意味スピルバーグを買った。スピルバーグにとっても、今後のプラットフォームでるストリーミングの巨人と組むことは、重要と感じたのではないだろうか。今まで多くの映画会社やテレビ会社と契約してきている。

アカデミー賞のルールについて、スピルバーグとNetflixは、昨年対立があったと伝えられたが、それは後に事実ではなかったと報道されている。Netflixのようなストリーミングで最初に公開された作品をアカデミー賞にノミネートすることに、スピルバーグが反対していたと伝えられた件だ。特に、Netflixが製作した、「マンク」や「シカゴ7」が候補になるかどうか議論されていた頃だ。

アカデミー賞のノミネートの条件は、ロスアンジェルスで劇場公開されたことだ。

原則として前年の1年間にノミネート条件(ロサンゼルス郡内の映画館で連続7日以上の期間で最低1日に3回以上上映されていて、有料で公開された40分以上の長さの作品で、劇場公開以前にテレビ放送、ネット配信、ビデオ発売などで公開されている作品を除く、など)を満たした映画作品

Wikipedia

しかし、劇場が休業していた2020年の映画としては、特例でインターネット配信をした映画も対象となっている。この特例が今後も続くかどうかわからない。今回のことがきっかけとなって、そのままストリーミングの作品もノミネートされるような気もする。

今回の契約の際に発表したコメントの中で、スピルバーグは、大きなスクリーンや小さなスクリーンと言う問題ではなくて重要なのは良いストーリーであり、誰もが良いストーリーにアクセスできる環境が必要だと述べている。また同時に、劇場についてもコメントしていて、劇場の存続を願うし、劇場での映画経験が今後も文化として残っていくことを望んでいるとしている。

個人的にも、映画を見ると言う体験は大きな劇場で真っ暗の中でスクリーンに没入すると言うことが重要だと感じている。パンデミックによってこのような経験が制限されている事はやむを得ないが、このような制限が終わったら、劇場で映画を楽しみたいものだ。

サクラチェッカー

買い物を2つした。1つはサーキュレーターの買い替え、もう一つは動画を撮る必要があって、ジンバルを購入した。

このところ、買い物はほとんどがAmazonになってしまった。それは、楽天より早く届くし、プライム会員なので送料も無料だからだ。やはり、買い物というのは、すぐ届くが,、なによりも優先されることが多い。その点では、楽天は、あまりにも商品の発送が遅い。巨大な倉庫とシステムを持つAmazonが勝ち続ける理由はこのあたりにもあるのだろう。

電気製品のようなものを購入するときは、スペックや使い心地、性能評価が気になる。だから当然、Googleで検索したり、Amazonのレビューを読んだりする。ただし、Amazonのレビューが役に立たないのはご存知の通りだ。やらせやサクラのレビューが横行していて何が正しいのかよくわからない。

Googleの検索も同様で、おとりサイトもあるだろうし、アフィリエイトもある。だからできるだけ、サイトやレビューの発信者の素性を想像しようとする。

もう一つ、最近よく使っているのは、Amazonのレビューをチェックしてくれる、サクラチェッカーと言うサイトだ。

これも全て正しいわけではないし、特に発売直後の新製品についてはデータが集まっていないので不正確かもしれない。それでも、その投稿の日付や分布、日本語の正確さなどから危険度を教えてくれる。だから、レビューを読んでも、最終的には、一応サクラチェッカーで確認する。

このようなヤラセのレビューが横行するのは、1つにはAmazonにも責任がある。Amazonのサイトの中では、やらせやフェイクレビューなどをチェックしていると宣言しているが、実際にはほとんど効果が上がっていない。

販売する側も、本物かやらせか別にしてレビューを得ようと躍起になっている。実際、今回購入したジンバルについても、レビューを投稿すると、そのジンバルで使えるマイクをプレゼントのプロモーションを行っている。何かくれるというのであれば、あまりひどい評価をしないというのは人間の習性だ。

私たちがものを購入する際には、販売元の広告はあてにしない。一番参考になるのはその商品の分野に詳しい家族や友人がいれば、その人の意見だ。続いて、ネット上のレビューである。しかしこのレビューがあてにならないのは先に書いた通りだ。と言うことで一周回ってまた、どの商品を買うか悩むことになる。最終的には自分で判断するしかない。

ジンバルについては、詳しい友人もいないので、自分で判断するしかなかった。ネットで検索する限り、そのその特定の機種でなくとも、メーカーに問題がなさそうということがわかったので、恐る恐る購入した。

いろんなことが相談できて、その質問に、その道の専門家が答えてくれるQuoraというサイトがある。同じように、購入したい商品について質問をして、その分野に詳しい人が答えてくれるようなサイトがあれば便利なのだが。しかし、これがあったところで、同じようにヤラセやフェイクレビューが横行する可能性がある。

インターネットで情報が検索できなかった時代も、私たちは、何らかの情報に基づいて自分で判断してきた。同じように今後も最終的に自分で判断するしかない。そのためには、ネット上にある情報を発信者やその内容から判断できるようなリテラシーを身に付けることが重要だ

そういう点からも、サクラチェッカーと言うサイトは、ひとつの判断基準を提供してくれるので重要だ。

Facebookの強さの秘密

InstagramがReelへの広告を全世界で導入した。Reelの広告挿入は、今年4月に数カ国でテストが行われていた。テストに参加した広告主は、BMWネスレのネスプレッソ、ルイ・ヴィトンNetflix、 Uberなどだった。Reelに広告が入るのは、2019年11月に導入されてから、1年半少しのことになる。

これは驚くことではなくて、InstagramもFacebookも、基本的に広告収入で成り立っている会社だから、その重要な機能に広告が入らないと言う事はありえない。

Reelの広告はフルスクリーンの縦型で、Storiesに入る広告と同じ形式だ。広告の長さは最長30秒で、投稿のReelと同じ長さで、投稿の間に挿入される。Instagramに入る他の広告と同じようにReel広告もユーザは、スキップしたり、隠したり、広告を見たくない理由を申し入れたりできる。

Reelは、10代人気のあるTiktokに対抗して、というのは良い言葉だが、基本的にはパクって開始した。それについて考えると、StoriesもSnapchatのパクリである。

Reelは、Tiktokと同じフォーマットのショートビデオとして導入された。そのTiktokも、2020年6月から広告を入れるように広告を入れるようになっている。既にInstagramや他のソーシャルメディアを使っている多くの人は広告に慣れているので、Reelに広告が入ったからといってユーザから問題が提起される事はあまりないと思われる.。

Instagram の親会社のFacebookは、広告だけで稼いでる会社だ。2020年の売り上げは、859億ドルに達する。Facebook一社だけで、日本の広告費2020年6兆1000億円をはるかに超える。それどころか、1.5倍ほどの広告を売り上げているわけだ。

だから、どこにでも広告のチャンスを見出してビジネス化していくのが、Facebookの強さの秘密であろう。VRゲームのOculusにも同様に広告を入れることをすでに発表している。