ソーシャルメディア・ショッピングの台頭

総務省のインターネット利用状況調査によれば、私たちは、インターネット利用時間のかなりの部分をソーシャルメディアの利用に当てている。電子メールの送受信や、情報検索と並んでソーシャルメディアが利用目的の上位に来る。そしてこれは年齢が若ければ、ソーシャルメディアの利用がインターネット利用のトップである。

ソーシャルメディアは、スマホの普及と両輪で普及が進んだ。私たちの生活の中で、最も重要のメディア活動と言って良いだろう。仕事や高年齢者を除けば、友人・知人との連絡にメールを使うケースは少なくなってきた。ほとんどの場合はソーシャルメディアのメッセージ機能を使って連絡を取り合う。

さらに情報を検索する際にも、Googleを使って「ググる」のではなく、ソーシャルメディアで#を使って「タグる」と言うことが主流になりつつある。なぜなら。「ググった」場合には、ウェブサイトに載せられている、少し古い情報しか検索に引っかからないが、「タグった」場合には、たくさんの人が投稿している最新の情報が手に入るからだ。

ソーシャルメディアが生活の中心になるしたがって、各ソーシャルメディアの会社はショッピングの領域にも進出を始めている。例えばInstagramは2018年にショッピングの機能を追加して、2019年にはショッピングの機能を広告配信に利用できるようにした。これにより、オンライン販売を行う広告主が増加した

ショッピングの機能では、投稿内に値段と商品名を表示するタグが付いており、そこから販売サイトに飛んでいける。この機能がついてから、投稿から直接購入ができるので利用者には利便性が増し、広告主にも直接販売が増加して大きなメリットとなった。

Amazonには、購入目的を持った人だけが訪れ、衝動買いは発生しないが、Instagramでは雑誌を見るように写真を見ている人が衝動買いをする可能性がある。

そのInstagramは、アメリカで新しい実験を始めた。ショッピングの中にDropsと言うタブを追加した。これは話題になりそうな新製品の情報を得るための機能である。既にファッションや化粧品の会社がこのDropsを利用して新商品の告知を始めている。まだ、日本での公開時期は分からないが、いずれ日本市場にも登場するだろう。

ソーシャルメディアの各社とも、ショッピングの機能を強化しており、ソーシャルメディアでの販売は2020年は38%の増加を見たと言う。InstagramやFacebookだけではなくTikTok、Pinterest、 Snapchat YouTube、 Twitterなどショッピングの強化を始めており、今後リアルの店舗やAmazonの脅威になると見込まれている。

eMarketerによれば、2021年のソーシャルメディアショッピングの売り上げは370億ドルに達する見込みだ。