中国が宇宙ステーションの建設を開始したというニュースを先週見た。来年には建設が完了するようで、独自の宇宙ステーションを持つと言う意味で、アメリカやロシアよりも積極的に宇宙開発に取り組んでいる。

今週、ニュースになったロシアの取り組みは、中国とは少し違っている。ISSで映画の撮影行っていたということだ。女優や監督などが12日間、国際宇宙ステーション、ISSに滞在して「ザ・チャレンジ」と言う、医者が宇宙で宇宙飛行士を救う内容の映画の撮影を行っていた。ロシアは宇宙開発では様々な点でアメリカに先行してきた。今回は、劇場映画の撮影と言うことで、またアメリカに一歩先んじたことになる。

このところ、宇宙と言えば、政府が任命した宇宙飛行士以外の民間人の宇宙旅行が話題になっている。つい最近もスタートレックのキャプテン・カークを演じたウイリアム・シャトナーが、Amazonのブルー・オリジンで宇宙旅行したばかりだ。ヴァージン・グループのヴァージン・ギャラクティックもオーナーのリチャード・ブランソンなどを乗せたロケットで7月に宇宙旅行した。このように宇宙旅行について、たくさんの話題があるが、アメリカのNASAの話を聞かないと思っていたら、久々にNASAの宇宙計画のニュースが出ていた。

NASAの最新の宇宙開発計画は、木星のトロヤ群の研究だった。宇宙ステーションの開発や、宇宙での映画撮影、民間人の宇宙旅行等に比べるとやや地味な計画だ。だが、太陽型の誕生の秘密を探ると言う非常に真面目なテーマだということだ。

木星のトロヤ群と言うのは初めて聞いたが、太陽系の木星と同じ軌道上にたくさんの隕石が存在するそうだ。これは太陽系誕生の際の星の残骸と考えられており、これを研究することにより太陽系の誕生の秘密はわかるかもしれないと言う。

木星のトロヤ群は、遥か彼方の木星と同じ軌道上持っているため地球からは観測が非常に難しい。それで木星軌道までのロケット打ち上げて観測を行うと言う。

はやぶさのように、隕石の標本を採取して戻るのではなく、ロケットに搭載しているカメラなどを使って、高精細の画像を撮影したり、隕石の表面の赤外線を調べたり、太陽の熱に光に当たって熱が上昇したり下降したりする所要時間を調べたりすると言うことだ。

少し華やかさに欠けるようにも思うが、宇宙の秘密を知ると言う意味では重要な計画なのだろう。この計画に使われるロケットはルーシーと名付けられている。ルーシーとは、320万年前の人類の先祖の化石である。この化石の研究により、人類の遥か昔の姿は明らかになった。その当時の人類は1メートルにも満たない、小さな体を持つ生き物で、多くの時間を木の上で過ごしていたと言うことがわかっている。その時代の人類は、地上で生きていくにはあまりにも弱く、猛獣から身を守るために木の上で過ごしていた。

化石のルーシーの話はさておき、ルーシーと名付けられたこのロケットは、小型自動車ほどの大きさで、12年かけて、木星の軌道上の隕石の研究を行う。木星の軌道上にある隕石は100万個程度と推定されており、地球から観測できるのは1万個程度だと言うことだ。ルーシーは、一度木星軌道まで飛び、そこから、一旦軌道の直径を戻って、太陽と地球を周回して、また木星軌道まで戻る。木星は遥か彼方を公転しているために、12年かけて太陽を回っている。つまり木星での1年は地球では12年かかると言うことだ。

一度、木星軌道まで達した後で、太陽と地球を周回して戻ると、最初に観測した隕石群とは、軌道の反対側の隕石群の観察が行えるということのようだ。それで、ルーシーの旅は12年間続く。

このルーシーの記事の中に、NASAの今後の計画が出ており、次は火星の有人飛行かと期待して見てみると、このルーシーの計画のように非常に真面目だが地味な計画ばかりだった。ただし一件だけ目を引いたのは、隕石の軌道を変える実験を行うと言うことが含まれていた。

これは、映画でよく見るように巨大隕石が地球に衝突するようなことが、もし起こったときに、隕石の軌道を変えて、それに対処するための実験だと言うことだ。これについては確かに、地球や人類にとっては、非常に重要な実験だ。火星の有人飛行などよりも先に行ってもらいたいものだ。できれば世界中の国が資金を集めてこのNASAの計画に協力するのは良い。いつか起こるかもしれない災害への、保険のようなものだからだ。

「イカゲーム」が韓国ドラマとして初めて、すべての国のNetflixで1位となったそうだ。個人的にはまだ見ていないので、なるべく関連する記事は読まないようにしている。それでもあちらこちらで話題になっていて、だんだん知識が蓄積している。もうそろそろ、見ないといけないかもしれない。

それにしても、アジアから初めてアカデミー賞とった「パラサイト」といい「イカゲーム」といい、韓国はコンテンツでメジャーになってきている。日本のコンテンツも海外で人気があるといっても、メインストリームではなく、一部に熱狂的なファンがいると言う程度で、決してメインストリームになっていない。

この違いはどこから来るのか。日本では、英語のコンテンツでは無いからと言う理由がよく語られてきたが、「イカゲーム」は韓国語で、作られている。それが各国で吹き替えやサブタイトルで見られている。日本語で作っても同じことだ。良いものであれば、サブタイトルででも見られる。今まで、日本の作品が世界中で通常のランキングで1位になったと言う事は聞いたことがない。TBSが制作する「日本沈没」もNetflix経由で世界に配信される。これがどの程度の視聴者を集められるのか注目だ。

一時期クールジャパンと言われてアニメ関係が輸出商品になると考えられていた。しかしその頃から、世界の多くの人々に受け入れるのには限界があると思っていた。日本でも海外でもアニメと言うだけで見ないと言う人がいるからだ。

その点、「パラサイト」にしても「イカゲーム」にしても、実写の通常のエンターテイメント作品である。しかも、「イカゲーム」については、日本のいくつかの作品の影響があると多くの人が指摘している。これについては見てもいないので何とも言えない。それに、仮にパクリであっても問題はない。映画でもテレビでも、何かが元になって作られている。

「イカゲーム」の放送が始まってからまだ1ヵ月もたたないのに、急激な人気が出ているので、この人気を利用しようとすでに多くの企業がタイアップ始めている。日本ではあまり見かけないお菓子のNutter Butterが、広告のタイアップを始め、「イカゲーム」のガードの頭がお菓子になっている広告を開始した。ハイネケンも、ゲームに登場するマークを利用した広告を行っている。ルイヴィトンは、「イカゲーム」の出演している女優をブランドアンバサダーに起用した。それから、「イカゲーム」の関連グッズがウォルマートで売り始められたそうだ。ドラマに登場する緑色の衣装や関連する商品が店舗とネットで人気になっているという。

スター・ウォーズも映画の人気が出てグッズが爆発的に売れ、商品化権を持っていた監督のジョージ・ルーカスが莫大な富を成したと言う話がある。それと同じで、グッズが売れ始めていると言う事は、その人気はスター・ウォーズのように本物なのだろう。

今後の日本のあり方としてソフトの輸出が重要だと以前より思っていた。この状況考えると、韓国はすでに日本より先にその域に達した。日本のエンタメ産業は今後どのように世界戦略を考えるのかが重要だ。ネットはすでにグローバルだし、AIの進歩によって言語の自動翻訳などもそんな遠い未来のことではない。そんな時代には、マーケットは世界と考えなければ、ビジネスではない。

昨年、新型コロナウィルスの感染が始まった時は、空気感染はしないと言われた。しかしその後、エアロゾールと言う細かな唾液の粒子が空気中に舞って、それを吸って感染すると言われるようになった。空気感染とどのように違うのかよくわからない。結局同じようなことなのだと理解している。

このようなことから、換気については、どこでも注意が払われている。しかしながら、建物の構造上、窓がないなどの理由で換気が難しいケースも多い。そもそも、今までの建築では換気については特に考えられてこなかったから仕方ない。

アメリカでは空気質検知器や二酸化炭素検知器が売れているようだ。それは、エアロゾールが舞っていることを検知できれば1番良いが、それはできないので二酸化炭素の濃度を測って、それによって換気が足りなくて、感染のリスクが高まっていることを知ろうとするようだ。

学校などの公共施設に設置されている良いのだろうが、今のところ設備が間に合わないので、親が子供に持たせたりすることまで始まっているという。

空気質検知器や二酸化炭素検知器を検索してみると、日本でも様々な商品があり、安いものだと5000円程度からある。高いものだと何万円もするものもある。当然安いものはそれなりの性能しかないのかもしれない。

しかしエアロゾールで感染すると言うことであれば、レストラン等の人が集まるところでは、このような機器の設置を義務づけたらどうだろうか。二酸化炭素濃度を測定して換気の基準とするようなことをすれば良いと思う。

私の勤務する学校では、幸に、ほとんどの教室は窓があり、授業中も含めて換気が義務付けられている。これから始まる寒い季節にも、30分に1回程度の換気をすることになっているので、エアロゾールの滞留はないと思っている。実際、学生に感染者が発生しているが、学内の濃厚接触者も含めて、学内で感染した形跡は無い。さらに言うと、満員電車の中でも、あまり感染すると言う話を聞かない。マスクをして黙っていればエアロゾールが発生しないからかもしれない。しかし、レストランは食事をして、マスクを外して話すので別だ。

ワクチン接種が進み、感染者も減少している状況だから、大きな痛手を被っている飲食業のためにも一刻も早く通常の経済活動が再開されることを望む。その際に、第６波の予防策として、二酸化炭素濃度検知器により二酸化炭素濃度をモニターして、適切な換気を行うことを条件に、飲食業の通常営業を認めてはどうだろうか。機器の性能も問題はあるが、何十万円もするものではないので、レストランなどには義務付けても大きな負担ではない。

個人的にはキャンプ用の一酸化炭素濃度検知機を持っていて、海外旅行に行く時は持っていっている。通常のホテルなら必要ないかもしれないが、Airbnbで民泊をする際には、どのような構造の建物が分からないので、念のために使う。

水についての安全性は早くから問題になって、ミネラルウォーターを飲むことも含めて様々な対策を採られている。しかし空気については、PM2.5が問題や一酸化炭素中毒を除いて、空気の質に注意を払うと言うような事は、これまでは、誰もあまりしていなかったような気がする。でも、これからは、水も空気もタダではないということになる。

恐竜についての記事を読んだ。単に歴史的な興味で読んだだけだが、その内容は今の地球にも関係する恐ろしい内容だった。

恐竜の絶滅の理由は、隕石の落下や火山の噴火とされてきている。6,500年前の事だから研究者も証拠を集めるのに大変であろう。人類が誕生したのは500万年前とされているから途方もない昔の話だ。

恐竜の絶滅の原因が、隕石か火山かの犯人はまだ確定していない。今回発表された研究によれば、火山は恐竜を絶滅させたかどうかわからないが、火山により、恐竜が地上を支配するきっかけになったようだ。

2億5,000年前に始まった三畳紀に、地球は大きな環境の変化の時期を迎えていた。この時期に多くの生物が絶滅した。同じ頃に、恐竜が地上に現れ、その後、進化して種類も増え地上の支配者になった。

三畳紀に進化した恐竜は、最初は痩せたトカゲのような形をした生物だったという。だが、恐竜は進化し続け、映画で見るようなティラノサウルスやトリケラトプスのような巨大な恐竜にまで進化していった。

恐竜の時代は、三畳紀から白亜紀まで続く。白亜紀は、1億4,500万年前から6,550年前までだ。白亜紀と三畳紀の間がジュラ紀である。映画のジュラシックパークはこのジュラ紀から来ている。

三畳紀の恐竜の種族の誕生から、巨大に進化したティラノサウルスのような恐竜が、地球を支配していた期間は約２億年と言うことになる。２億年もの時間があると、痩せたトカゲのような生き物が巨大なティラノサウルスまで進化することができるのだなと感動する。

今回の研究では、この恐竜の進化の原因を三畳紀にあったカーニアン多雨事象と言う地球の高温・多湿・多雨の期間に求めている。この期間は、2億3,400年前から2億3,200万年前までの200万年続いたことになる。200万年もの長い間、地球は温室の中の大嵐の中にいたような状況だったようだ。

この原因は、火山活動だ。それにより二酸化炭素が増えて、地球の炭素循環が変化して、温暖化とそれに伴う大雨の期間になったようだ。

この期間に、高温・多湿・多雨の環境変化に適応できなかった多くの植物や動物は絶滅した。大小様々な動物が絶滅したため、生き残った恐竜にとっては、自らの進化のために最適な環境が整ったと言える

面白いと思ったのは、この期間の生態系は現在の基盤になっていると言うことだ。恐竜は進化して巨大化していったが、同時に今も生き続ける哺乳類や爬虫類も、同時にこの期間に進化し続けた。それが、今の地球の生態系に繋がっている。

カーニアン多雨事象を引き起こした火山活動は、地球で起こった同様の火山活動に比べると圧倒的に大きなものだったと言う。しかし、研究者の次の言葉に非常に驚いた。「カーニアン多雨事象の二酸化炭素の排出は、現在の二酸化炭素の最初に比べれば、ごく僅かだった」というのだ。

整理すると、今から2億3,400年前に、大きな火山の噴火があり、大量の二酸化炭素が排出され、その結果地球の環境は、高温・多湿・多雨の、それまでとはまるで違ったものに変わってしまった。しかも、その状況は200万年続いた。そしてその原因は、火山による二酸化炭素の排出だが、その規模は今の人類の排出する二酸化炭素に比べればごくわずかだった。

この記事を読んで思ったのは、地球の生態系はバランスの上に成り立っており、火山の噴火のような出来事はその生態系に大きな影響与え、その結果として、地球上の生物の絶滅や誕生を起こしてきた。現在、私たちが直面する地球の温暖化の根本的な解決をしない限り、また別のカーニアン多雨事象が発生して何百年も続く可能性がある。

Googleは7月に広告の掲載基準を厳しくして、さらにペナルティを強化している。今回さらに、気候変動に疑問を呈するような内容の広告を禁止した。

７月には、コロナ禍で登場した魔法の薬や科学的に効果が証明されていない用具などの詐欺的な広告を禁止した。Googleによれば、タバコ、薬物、武器等と同様に、書類の偽造、ハッキング、スパイウェア、家庭内暴力につながるようなストーカーソフトウェアなどの詐欺的、犯罪的な広告は全て禁止としている。

そして、7月より広告主がこれに反するときのペナルティーを厳しくした。最初は、広告の排除と警告だけだが、90日以内にまた同様の違反を行った場合には、Googleの広告からは永久に追放される。

ここで言うGoogleの広告とは、YouTubeの広告、Googleの検索連動型広告いわゆるリスティング広告、それからGoogleが広告の配信を行っているGoogleデジタル・ネットワークに含まれる数多くのサイトの広告だ。Googleデジタル・ネットワークには、メディアなどの有力なサイトが多く含まれるために、ここからの追放は、広告できるところが限定されてしまう。

今回、Googleが禁止の対象に含めるのは、気候変動を否定するような内容の広告だ。Googleによれば、十分に科学的に検証された世界共通の合意や、気候変動の原因と矛盾するような内容の広告は受けて入れないと発表した。

これはGoogleの主義や世界観によるものではなく、多くの広告主やメディアは、そのような内容の広告と並んで掲載されたり自社のサイトに掲載されることを望んでいないからと言うことだ。

しかしGoogleのこの気候変動の要因についての広告を制限は難しい面もある。一般的には、気候変動は、温室効果ガスなどの排出へよるとされているが、そのメカニズムは完全に解明されているわけでもない。Googleによれば、この広告ポリシーに環境問題を含めることについては、世界的に認知されている環境保護団体と協議を行って決めたと言うことだ。

現時点の信じられている情報を元にして、それと矛盾する内容の広告を禁止するのは、ある意味、表現の自由を制限することにもつながる。Googleにとっては自らの広告ビジネスを守るために、そのような広告を排除したいと言う意図は理解できる。

ただ、もし今の広く信じられている温暖化のメカニズムに対する新しい考え方が登場したときに、それは、Google関連の広告では発表できないと言うことになると大きな問題が生じる。

「Google 八分」と言う言葉があるように、Googleに排除されると言う事は、ほぼインターネット上には情報が共有されないことになってしまうからだ。自らサイトを作って、その情報を発信しても、Googleを使わないと誰にも伝わらない。そして、伝わらないと、この世の中に存在しないと言うことにもなる。

決して個人的には、今の地球温暖化のメカニズムを否定する考えを持つものでもないが、科学的な常識と言うものは、その後の検証や新たな発見によりしばしば否定される可能性があり、一律に今の考え以外を排除する姿勢には疑問が残る。

昨夜、関東地方で大地震があった。震度5強の大地震である。震度5強と言うのは、2011年の東日本大震災のときの東京の震度と同じだ。私は広島滞在中で、自分では経験していないし、家族とも、まだ話をしていないので状況はよくわからない。しかし10年前の地震と同じ規模では、かなり怖い思いをしたのだと思う。

ニュースを読む限り、大きな被害は出ていないようなので少し安心している。震度5強の揺れは、東日本大震災の時に経験しているが、地球が足元から崩れるのかと言うほどの揺れである。あれほどの恐怖はあまり感じたこともない。それに、その後の大混乱で、歩いて帰ったことを思い出すと、もうあんな経験はしたくない。

災害は忘れたろに来るというが、しばらく、大きな地震がなかったので多くの人が驚いただろう。以前より関東直下型地震の可能性が指摘されている。近い将来必ず起こると言われているが、それはいつなのか誰もわからない。今回の地震がそれに相当するのであれば、大きな被害もなく済んで良かったと思う。

関東地方に起こった大きな地震は、記録があるものでは、1293年 永仁地震、1703年元禄地震、1923年関東大震災である。永仁地震から元禄地震までは約400年、元禄地震から関東大震災までは約200年の間隔があった。そして関東大震災からは、今は約100年。関東大震災が、震度6と言うことなので、その規模の地震が今から何十年後に起こるのか、それとも今回の震度5強がそれに相当するのか。そうであれば、当面大きな地震はないと言うことになるのでありがたい。

それにしても、関東大震災の震度６が大きな被害をもたらしたのに、１０年前と今回の震度５強では、大きな被害が出ないのは、なぜだろうか。建物などの耐震性能が上がっていることもあるが、それ以上に、あらゆるものの限界値を超える揺れが、震度６と震度５強の間にあるのではと想像する。

地震は、地下のプレートの動きやなどでエネルギーが溜まってそれが放出されるときに起こると言うことなので、今回の震度5強が、そのエネルギーを一旦逃して、当面大きな地震がないと言うことになれば良いのだが。

夏に自宅の外壁のリフォームを済ませたばかりだが、今回の地震で、ひび割れ等が起こっていなければと願うばかりだ。リフォーム前であれば、足場を組んで外壁を点検するので、問題があれば補修は可能であった。もうリフォームを終えてしまったので、今回の地震で何か起こっていても、下から見上げてもあまりよく見えない。問題があれば雨漏りが発生して、そのうちに発見できると思うが。

ともかく、地震は嫌だ。サッカー日本代表は、サウジでの試合で２敗目だし、あまり良くない夜になってしまった。

ラグビーの仕事をしていた時に、ニュージーランドの人とたくさん知り合った。マオリ族の話もよく聞いた。オール・ブラックスにはマオリ族の血筋を持つ人も多くいる。マオリ族の血筋を持つ人だけで構成するマオリ・オール・ブラックスと言うチームもあり、ラグビーワールドカップ2015イングランド大会前の2014年に来日して、日本代表と２試合行っている。

2011年のラグビーワールドカップ・ニュージーランド大会ではマオリ族の歴史や文化が演出や装飾に反映されていた。そのために、当時、多少はマオリ族のことを調べたりもした。

その時に、マオリ族は、1000年ほど前に当時は無人のニュージーランドに南太平洋の島々から渡ってきた人たちだと聞いていた。

ネットを眺めていたら、マオリ族の歴史という文字が目に入ったので読んでみた。南極の氷を研究についての記事だ。

南極の氷を、縦に1メートルほどくり抜いたものから、その氷に含まれている物質を研究することにより、南極の歴史を知ろうと言う試みのようだ。南極の氷を何箇所から採取したところ、ある一箇所から採取した氷から煤が発見された。年代としては13世紀と結論づけられた。

南極の他の地域では、煤は発見されていないため、発見された北南極のジェームス・ロス・アイランドからの大気の循環を研究したところ、そこに煤が降る可能性があるのはニュージーランド、タスマニア、南パタゴニアだけだと分かった。さらに、この3地域に堆積している煤の記録を分析して、南極の氷の中の煤と同じように、ニュージーランドで13世紀に煤の堆積物が増加していることを発見した。

この記事を読んで驚いたのは、ニュージーランドから煤が発見されたジェームス・ロス・アイランドまで何千キロも離れていることだ。

火を使う影響は、これほど遠くにまで及ぶと言うことを知って、我々が使うガソリンや火力発電所などがどれほどの影響を地球に与えているかと言うことを思い知らされる。

この研究によって、ニュージーランドで急速に火を使うとようになったのは13世紀と言うことになる。今から700年前だ。もともと言われていたマオリ族はニュージーランドに1000年ほど前に住みついたと言う歴史は書き換えられるのかもしれない。

ニュージーランドに渡ってきたマオリ族は、もちろん日常生活にも火を使ったのだろうが、深い森に追われているニュージーランド開拓するために、森を燃やし、居住地は道路を作っていったと思われる。その火の煤が遠くまで届き、その一部が南極で発見されたと言うことだ。

この研究によりニュージーランドの歴史が書き換えられるかもしれない。昔に調べたように、1000年前にマオリ族がニュージーランドに到達して居住し、18世紀ごろからヨーロッパ人が航海の補給地として利用するようになったと言われていた。そして、その頃が、ニュージーランドのラグビーの始まりと理解していた。

ラグビーは別にして、ニュージーランドの歴史の始まりを13世紀まで遅らせることになるのか。もちろん、今回の研究では証明されないのは、マオリ族は以前から居住していたが、日常生活で使う程度の火であれば南極まで煤が飛ぶこともなかったかもしれない。それで、13世紀になって、マ大規模に森林の開拓を始めたために、その時の煤が南極に届いたと言う可能性もある。

個人的にはニュージーランドは行ってみたいところなので興味はあるが、その歴史がいつ始まったかと言うのは自分には直接関係ない。地球の大気は循環しており1つの場所で起こった事は、多くの場所に影響与えると言う事を理解はしていた。しかし、この記事から説得力のある証拠で実感させられた。

週末から毎日、Facebookの話題でもちきりになっている。まずFacebookの内部告発者が、週末の人気番組「60 minutes」に登場し、月曜日には議会の公聴会に出席してた。彼女は、Facebookが若年層に有害だとして、証拠となるfacebookの内部文書を公開した。そして、Facebookを規制するような法律の制定を訴えている。顔出し、実名での告発で（アメリカには内部告発者の保護の法律があるが）なかなかの勇気だ。尊敬する。

その月曜日は、Facebookの厄日だったのだろうか。この内部告発者の議会での証言以外に、問題が発生した。FacebookとInstagramが5時間以上も停止してしまったのだ。

個人的には、FacebookもInstagramも数日に一回あるいは1週間に1回程度しか見ていないので、このFacebookとInstagramの障害は全く知らなかった。

私のようなたまにFacebookをInstagramを見る人と違って、日常生活や家族・友人・知人との連絡に使っている人にとっては大きな問題だった。FacebookとInstagramに写真を投稿するだけではなくて、Facebookの持つ様々なアプリ、Facebook、 Instagram、 Messenger、 WhatsAppは多くの人々の生活のライフラインともなっている。家族・友人・知人との連絡ではなく、仕事や業務に使っている人がたくさんいる。しかもそれは世界中で使えなくなってしまい、多くの人の生活や仕事に大きな影響が出た。

この障害は、Facebookが独占禁止法に違反していると言う疑いで、会社の分割を考えている議会や司法当局にとっては良い言い訳ができたのかもしれない。会社が分割されていれば、これらのアプリが同時に障害により停止すると言う事はなかったかもしれないからだ。

さらに問題だったのは、FacebookとInstagramの広告によってビジネスを行っている企業だ。FacebookとInstagramの広告からの流入により売り上げを立てている企業の収益は、この日大幅に落ち込んだ。広告主だけではなくFacebookにとっても、これは大きな打撃となる。Facebookはその収益の98%は、約1000万社の広告主からの広告から成り立っている。これが何時間も止まると言うことになるとFacebook自体の収益にも大きな影響が出る。

このFacebook とInstagramのアプリが障害で停止してる間に、Twitterの利用が伸びたと言う。Twitterは間に、「こんにちは、文字通りの皆さん」と言うツイートを出した。これはなかなか面白いジョークで、普段はInstagramやFacebookを見ている人も、この日はTwitterを見ていると言う状況を笑っている。多くの企業も、このTwitterのツイートに反応して、ツイートした。例えばNetflixは、今人気の「イカゲーム」の出演者の画像を使って、Twitterが「みんな（everyone）」を助けている画像をツイートした。

企業だけではなく、多くの人がFacebookとInstagramの障害についてのジョークをたくさんツイートしている。そのうちの一つには、「InstagramとFacebookが毎日、停止してくれれば生産的な日が送れる」と言うのがあった。

こういうジョークでいられるのは、他のシステムが動いているからだ。Instagram、Facebook 、WhatsApp、 MessengerだけではなくLINE、TwitterやGmailも同時に止まってしまうと、世界はどうなってしまうのだろうか。確実に麻痺していろんなことが回らなくなってしまう。これらの民間企業だけに依存するのではなく、バックアップシステムを普段から真剣に考えるべきなのかもしれない。インターネットが停止したら、何もできなくなるが、インターネットを前提として、メールなどをバックアップの連絡手段として準備して、連絡が常時必要な相手と交換しておくなどの対策が必要だ。

Facebookの内部告発者が、内部の文書をWall Street Journalで公開して、Facebookが自らの利益のために公共の安全を軽視していたことを明らかにした。

この文書によれば、Facebookは自らのプラットフォームがもたらす問題について完全に理解をしていたが、広告収入が落ち込むこと恐れて、修正しなかったようだ。

まず、驚いたのは、Facebookでは誰もが自由に平等に発言できるとされていたが、実は100万人単位の特別の地位にある人については、内容にかかわらず、Facebookの投稿基準を外れていても、自由に投稿できると言うシステムをとっていたと言うことだ。つまり一般の人であれば許されないような、政治や健康に関わるような発言も、何を言っても許されるような特別アカウントがあると言うことだ。

また、Facebookは、その傘下にあるInstagramは、10代の女性の精神的な健康や体型についてのネガティブな影響があることを調査から知っていたが、これの対策を何ら取ってこなかったと言う。今までの議会の公聴会やメディアからの取材に対しては対策を行っていると回答していたにも関わらず、実際は違っていた。

Facebookは2018年に、家族や友人との交流を活発にすると言う目的でアルゴリズムを変更した。しかしFacebookの一部のスタッフは、アルゴリズムの変更はFacebookやそのユーザーが、多くの問題について怒りを持つように仕向けると反対した。しかし、マークザッカーバーグは、問題が起きても、投稿が増え広告収入が増えることを優先して、社内の反対を押し切った。

また、発展途上国においてFacebookが人身売買の被害者を集めるために使われたり、武装勢力による少数民族の迫害、臓器販売やポルノグラフィーに関係する活動に使われたいとするようなことをFacebookの社員が発見したが、Facebookの経営陣はこれ何の対処も行わなかったことも明らかにしている。

マークザッカーバーグ本人はコロナウィルスワクチンの普及に協力すると社内メモで発表していたが、ワクチンについての様々な噂や誤情報を、反ワクチンの活動家がFacebookを使って流すことにより、ワクチン接種の障害になってしまった。結果的にワクチンの普及率は、アメリカは現時点では他の国に比べると低い。内部告発者は、経営者がコントロールできていないと指摘しているが、多くの人の口に戸を立てられないので、この点については同情すべきかもしれない。

内部告発者は、アメリカの時の人になっている。先週末の60 Minutesに登場してFacebookの問題点を指摘し、さらに今日、Facebookが与える10代のユーザーへの影響について議会で証言することになっている。この数年、Facebookの活動が社会に与える影響は、多くの人が懸念していたこともあり、関心が集まっている。

Facebookは2012年に上場し急速な成長を遂げている。今やGoogleについて世界第二位の広告収入を上げる会社となった。その従業員数は毎年平均38%ずつ増えて、今や63,000人を雇用している。Facebookの2021年第二四半期の純利益は約103億ドル、つまり約1兆円、年間に変換すれば純利益が4兆円。これをたった60,000人で達成していることになる。

トヨタ自動車は、連結を含めた総従業員数は360,000人で、年間に2兆円の純利益を上げていることを考えると、Facebookの効率の良さがよくわかる。しかしこれについては、製造業のトヨタ自動車と、自らコンテンツの制作もしないITプラットフォームのFacebookを比べても、意味がない。

Facebookのビジネスは、インターネット上のプラットフォームを作り、そこにユーザーを呼び込んで、写真、動画、文章の投稿をさせるだけだ。これをどう活発化させるかが、広告収入を上げる方法になるため、内部告発者が指摘するように、多くの人が投稿し、多少の偽情報が流れても目をつぶると言うことをずっとしてきたと言うことなのだろう。

Facebookは2016年のトランプ大統領が選ばれた大統領選挙において、個人情報を流出させ、そのデータを使ったトランプ大統領の当選に間接的に関係したこともある。さらに近年は、同じくトランプ大統領の様々な発言を許してきた。これは内部告発者の開示した文書にある通り、一部の例外ユーザーは何を言っても許されると言う事と合致する。

アメリカ議会はFacebookの活動について懸念を示して、マークザッカーバーグを何度も公聴会に呼んで質問している。さらにInstagram Kidsの計画についても10代の女性に与える今のInstagram影響考えて、多くの人が反対をしている。この問題についても、今回の内部告発は大きな影響を与えるであろう。

内部告発者の開示した文書により、Facebookの悪役イメージは完全に定着する。これがどのようにFacebookのイメージやビジネスに影響するのか、現時点では明確には見えない。個人的な予想としては、Instagramをあまり影響受けずに、Facebookについては影響があるのではと予想している。ただし、高年齢者が使うソーシャルメディアは、Facebook以外に見当たらないので、今のユーザー数はある程度減少しても、高齢者は使い続けるのではと予想している。

イギリスのガソリン供給の問題が、連日、新聞に取り上げられている。ついには、軍隊まで出動して、スタンドまでガソリンを運び出した。こうなると起こるのは買いだめだ。ガソリンスタンドまで、車の長い列ができている写真も何度も見かけた。多分、買いだめが、更なるガソリン不足を起こしているのであろう。

不足しているのは、ガソリンを運ぶトラックドライバーだけではなく、様々な働き手不足に悩んでいるようだ。先週、イギリス政府は、トラックドライバーと食肉加工者に、クリスマスまでの3カ月間の短期のビザを与えると発表している。

こうなってくると何のためにBrexitをしたのかよくわからない。Brexitの1つの目的は、移民を制限してイギリス人のために仕事を確保することだった。Brexit は、2016年に離脱が決定し、2020年末に移行期間が終了している。この間十分な時間があったはずだが、イギリス政府は予想された事態に何の対応もしなかったのだろうか。様々な業種で不足すると思われる労働者に資格取得や職業訓練のための補助金を出す手を打ってこなかったのだろうか。

大きく取り扱われているのは、ガソリンを運ぶトラックドライバーだが、問題はそれだけではないようだ。様々な領域での労働者は決定的に不足している。農業従事者や食肉加工者、ヘルスケアワーカーなど、社会のいたるところで労働者の不足が問題になっている。トラックドライバーの不足は、ガソリンの供給だけではなく、様々なサプライチェーンを麻痺させ、結果的にスーパーの店に食品が並ばないと言う事まで起こっていると言う。

Brexitの移行期間とその間のパンデミックによりイギリスから130万人のヨーロッパからの労働者が退去したそうだ。当然この穴を埋めるために、イギリス人を雇用すればよかったはずだ。イギリスの失業率が、2021年の第二四半期で4.91%、その前の期の5%と比べると少し減っている。この理由が、ヨーロッパからの労働者の離脱によってもたらされたのかどうかわからない。

 問題は、多くの仕事はすぐにはできないと言う事だ。多くの場合、資格が必要であったり、職業訓練が必要のケースも多い。130万人が退去する状況の中で、政府は失業者に対する資格取得奨励や職業訓練を怠って来たのだろうか。また企業に対しても、イギリス人を雇用することに対する補助金をつける対策もあってよかったのかもしれない。

実際、イギリス政府が、この間に何をしたのか、よくは知らないで書いているが、結果的には労働者不足で経済が麻痺するような状況に陥っている。移行期間にパンデミックが襲うと言うような不測の事態もあったのも事実で、十分な対応が取れなかったのかもしれない。

このイギリスの事態を、対岸の火事と考えられない。日本は、近い将来に少子高齢化のために、労働力不足が予想されている。しかも日本のように、多くの高齢者を持つ社会には、かなりの数のヘルスケアワーカーが必要になる。スーパーのレジやサプライチェーンはテクノロジーで解決できても、高齢者の看護は人間によるしかない。遠い将来にはロボットの看護師が登場するであろうが、それはまだまだ先であろう。

今の予想では2050年頃には、日本の人口が1億人を下回ることになる。しかし問題は、人口の減少だけではなく、総人口に占める高齢者の割合だ。幸か不幸か、長寿社会で、今後ますます高齢者の割合は増えていく。

イギリスの記事を読んでいて、まるで未来の日本の状況を読んでいるような不思議な気持ちになった。