金曜日, 1月 21, 2022

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スマホが危ない

2021年の夏に、イスラエルの監視ソフトウェアの「ペガサス」が話題になった。このソフトウェアは、イスラエルのテクノロジー企業NSOグループが開発したものだ。このソフトウェアがすごいのは、何一つクリックをせずに、スマートフォンに仕込むことができることだ。これにより、対象者の個人情報、行動履歴、位置情報などを全て把握することができる。重要な情報なども、よく暗号化されて送られるが。しかし最終的にはスマートフォンなどでそれを解凍して読むために、この段階で情報を盗み取ることができる。 iOSの脆弱性 NSOグループは、サウジアラビアア、ラブ首長国連邦など50カ国近くの政府機関、情報機関を顧客としていたと言う。対象者にフランスのマクロン大統領やAmazonのジェフ・ベゾス氏などが含まれていたと報道された。 この時点ではNSOグループは、iOSの脆弱性を把握しており、ペガサスに感染しているスマートフォンはアンドロイドよりもiPhoneの方が多かったらしい。 その後、Appleは対応するiOSのアップデートを行い、ユーザには必ず最新版にアップデートすることを勧めている。 その後AppleはNSOグループをAppleの端末やソフトウェアを使用することを禁止する差し止め命令や賠償金の支払いを求めて提訴している。またアメリカ政府もNSOグループ米製品輸出禁止対象企業一覧に追加してアメリカ企業から部品などを輸入できなくする対策をとった。 しかし、NSOグループのような監視ソフトウエアを開発する企業は数多く、監視ソフトウエアーの問題は続いている。 監視ソフトウェア対策 1月に入って、アメリカの国立防諜、及びセキュリティーセンターは国民に対してスマートフォンやコンピューターなどを監視ソフトウェアから守るために注意文を発表した。 内容としては大体下記のようなことだ。 - 端末のOSやモバイルアプリケーションを定期的にアップデートする。- 見慣れない送信者からのコンテンツ、特にリンクを含むコンテンツや添付ファイルは疑ってかかる。- 不審なリンク、不審なメールや添付ファイルはクリックしない。- リンクをクリックする前にURLを確認する、または直接Webサイトにアクセスする。- 定期的にモバイル端末を再起動することで、マルウェアの侵入を防いだり、削除したりすることができる場合がある。- 端末を暗号化し、パスワードで保護する。- 可能な限り、デバイスを物理的に管理する。- 信頼できるVPN(仮想プライベートネットワーク)を利用する。- デバイスの位置情報とカメラを無効にする。- これらの対策は、リスクを軽減するが、リスクを排除しない。常に安全であるためには機密性の高いコンテンツに注意する。National Counterintelligence and Security Center ペガサスもそうだったが、何もクリックせずにこのような監視ソフトウェアに感染してしまうために、かなりの注意が必要だ。この中で、知らなかったのは、端末を再起動することが有効だと言うことだ。OSを常に最新にアップデートしておく事は知っていたが、これは知らなかった。これが意味している事は、端末に保存されていなくても、メモリーの中に入っている監視ソフトウェアを削除したりすることができると言う事のようだ。 AppleにしてもGoogleにしても、そのOSを常に脆弱性をゼロにすべく対策をとっているのだろうが、この対策はいたちごっこであり常に脆弱性の穴を見つける会社が出てくるものなのだろう。 個人的には、政治家でもスパイでもないので、国家機密保持を扱っていないが、自分の財政に関わる情報については守りたいと思っている。だから、基本的には、どのフリーWi-Fiを使わないようにしている。先の位置情報をオフにしたり、カメラを無効にする事は不便なので、できる範囲内で身を守りたいものだ。

Apple TV+がスポーツコンテンツに参入か

AmazonやDAZNがスポーツコンテンツ獲得に大金を叩いているが、ここにApple TV+も参入するようだ。 20世紀のテレビは、無料の地上波テレビだった。それが21世紀には、広告の入らない有料の定額配信サービスが新しいテレビになっている。Netflixの契約者が2億人を超えたのは、コロナ禍で加速したが必然だった。 この業界トップのNetflixに追いつくために、様々な事業者が、独自コンテンツを武器に市場に参入している。それぞれ、目玉のコンテンツ獲得に躍起だ。 アメリカの調査会社のデジタルTVリサーチによれば、これからDisney+が伸びるようだ。この会社の予測によれば2026年までに、Disney +がNetflix追い越すと言う。2026年にDisney +の契約者数は2億8420万人に達する見込みだと言う。その時点でNetflixは2億7070万人でDisney+に追いこされている。ちなみにAmazon Prime Videoは2億4340万人の見込みだ。この3社の合計で、重複が一部あっても、世界の人口の約10%が有料の定額映像配信サービスに契約をしていると言うことになる。世界の人口で、有料のサービスを購入する層の上限が何%かよくわからないが、複数契約者も多く見込めるために、もう少し市場には余地があると考えられる。そこにスポーツコンテンツのDAZNや映画コンテンツのHBO Maxが戦いを挑んでいくわけだ。 この市場には、Appleも参入している。Apple TV+として、今までのところあまり目立たずに、あまり成功していないのか契約者数も発表していない。一部報道では、有料契約者2000万人、Apple製品購入者のフリートライアルが2500万人とも推測されている。 iPodの発売の際にはiTunes Storeで音楽ビジネスを大きく変えたAppleだが、映像配信に関しては大きく出遅れていると言える。自らの市場と定義していなかったためなのか、あまり積極的な投資を行ってこなかったようだ。現時点でも、製品の購入者にフリートライアルが付いている程度であまり積極的なプロモーションも行われていない。また、一応オリジナルコンテンツも揃えているがラインナップを見ても特に話題になっているようなものもない。 先の予測を発表しているデジタルTVリサーチによればApple TVは、2026年の終わりまでに3600万人の契約者を獲得すると見込まれている。つまり大手3社から比べると桁違いと言うことだ。 Netflixは年間2兆円程度のコンテンツ投資を行っている。そのような額の投資に比べるとApple TV+の投資額は、コンテンツの充実度から見る限り少ないと思われる、ありあまるキャッシュを持つAppleがあまり投資を行わないと言う事は、あまり本気ではないと言うことだろうか。一応やってます程度のビジネスなら早く撤退するに限る。 というふうに以前から思っていたが、投資会社のWedbushのレポートによれば、契約者獲得のためにコンテンツ投資をこれから積極的に行っていくと言うことだ。そのレポートの中では映画スタジオの買収も検討して、やめたとも書かれている。ただしスポーツのコンテンツに関しては積極的な投資を行うとWedbushは予測している Netflixは、以前にF1の放送権ではなくF1を丸ごと買収するのではと言う噂もあったが、現時点ではスポーツコンテンツについてはまだ本格的に取り組んでいない。Amazon Prime Videoは、今年9月から配信されることが決まっている、映画の「The Lord of the Rings 」三部作の前日譚の「The Lord of the Rings: The Rings...

CEOが犬に謝罪

PHOTOGRAPHY

HEALTH

運動と精神の安定

運動が健康に良い事はよく知られている。また同時に精神の健康にも良いと信じられてきた。今までに発表された研究でも、運動が不安障害を軽減することは、示唆されている。しかしながら、今まで行われた研究は、小規模な、短い期間の調査であったり、ネズミについての研究であった。 これに対して今回発表された研究は、大規模で長期間にわたるもので、運動が精神衛生に与える影響を調査したものである。 この研究はFrontiers in Psychiatry (精神医療最前線)に発表されたスウェーデンのLund Universityの研究者たちの調査である。この研究者たちは、クロスカントリースキーの大会の出場者を対象に調査を行った。 このクロスカントリースキーは、スウェーデンで毎年3月の第1日曜日に開催されVasaloppet(ヴァーサロペット)で、いくつかのコースがあるが最長のものは90キロメートルである。今年は100周年になる世界最古のクロスカントリースキーで、参加者が最も多いと言う。 以前にも、この大会の出場者を対象者として、心臓病やがんのリスク、寿命などについて調査が行われている。今回は研究者たちは、この大会の出場者を対象に神経医療の病歴についての調査を行った。対象者は1989年から2010年にかけて大会に参加した約20,000人の男女で、スウェーデンの医療データベースとクロスチェックを行い、10年から20年にわたる不安障害などの診断結果がないかどうかを調べた。この対象者との比較のために、コントロールグループとして、データベースから無作為に、レースに参加しておらず、比較的運動量が少ないと考えられる約20,000人の診断結果も調べた。 この調査の結果は明確で、クロスカントリースキーに参加した人の不安障害などの診断数は、こtんトロールグループに比べて、50%以上も少なかった。例外は上位に入賞した女性のスキーヤーで、レースに参加しなかったコントロールグループの同年齢の女性に比べれば、発症例は少なかったが、他のレース参加者に比べると不安障害の発症が多く見られた。 調査の結果からは運動と不安障害の低減効果については対相関関係があると結論づけられている。研究者たちは、このような精神の健康をもたらすためには、運動として必ずしもクロスカントリースキーでなくても良いと述べている。WHOが推薦するような毎日30分の早足のウォーキングや同様の運動が、精神の健康に役立つとと言うことだ。 ただし、この調査の結果にあるように、競争的な運動を行う女性については不安障害などの発症の事例があるために注意が必要だとしている。 この調査の結果は、クロスカントリースキーの参加者のその後の精神の健康状態を調べたもので、運動と精神の健康についてのメカニズムを解明していない。推測として、運動により、精神状態を明るくする、脳内のドーパミンやセレトニンと言った脳内物質の分泌が促進されることや、体全体や脳の炎症反応を抑えることにより、精神の安定がもたらされると推測しているに過ぎない。 もちろん個人的には、メカニズムが明確でなくても、コントロールグループに対して明確な違いが証明できているために、その効果があると納得するだけで充分だ。このような記事を読むと、今日は朝の散歩をやめようかと言う気分の日でもがんばって出かける気にはなる。

Research

SPORTS

ラグビー、リーグワンの開幕

この3連休の直前の金曜日1月7日は、ラグビーの新リーグ、「リーグワン」が開幕することになっていた。試合は国立競技場で、クボタスピアーズ船橋・東京ベイとさいたまワイルドナイツの予定だった。 残念ながら、埼玉ワイルドナイツと言う名称になったパナソニックの選手に感染者が出たために中止された。その後パナソニックの第二試合も中止になり、開幕がコロナウイルスに水を差されてしまった。本来であれば、この3連休はリーグワンの出発の大きな花火が上がる予定だったのに、残念だ。 日経新聞も事業共創パートナーとなり、8日土曜日の朝刊では4ページの特集を組んでいた。スポーツのスポンサーシップに事業共創パートナーと言う言葉が使われるのは初めてだろう。日経のリリースには、「事業共創の理念のもと、スポンサー企業とも協働して、ラグビーを通じた新しい事業価値と社会価値の創出にも取り組んでいきます」と記されている。単にスポンサーをすると言うことではなく、関係する企業が共同して新しい事業を作ると言う意気込みの入った言葉のようだ。 実際そのような考え方は、今までのスポンサーシップでもあるにはあったが、実現するのは難しい。企業の置かれている環境や短期的・長期的な目的が違うので協働する領域が見つけにくいと言うことがあるのかもしれない。それが今回のリーグワンの場で実現するのであれば、本来のスポーツのスポンサーシップとして新しい形ができることになる。素晴らしいことだ。それが今回できる可能性があるとすれば、リーグワンによってラグビーを中心に集まった企業群だからだろう。 リーグワンには冠スポンサーがついておりこれがNTT。三菱UFJフィナンシャル・グループはプリンシパルパートナー。そして、オフィシャルパートナーには、大和証券グループとヒト・コミュニケーションズということだ。コンシューマー向けではない、やや固めの企業ばかりということが気にかかる。やはり、ビールが入っていて欲しいものだが、チームの支援で手一杯ということなのだろうか。 それでも、日経の記事によれば、スポンサー収入は20億円に達していると言う。これは前身のトップリーグの金額の5倍以上だそうだ。さらにプロバスケットボールのビーリーグの初年度18億円を上回っていると言う。 2019年のラグビーワールドカップの成功も影響しているだろう。その際の各国代表チームのスター選手がリーグワンに参加して、注目が集まると期待されていることも大きいかもしれない。 テレビの放映権については、日経の記事には明確に書かれてはいないが、JSportsはトップリーグ時代の2億円から大幅に上がると言うことだ。しかしJSportsの独占とはならず、開幕試合に予定されていたBS日テレと、その後は各地域のローカルテレビ局の中継となる。地上波の日本テレビは、神戸で1月29日に行われるコベルコ神戸スティーラーズと埼玉ワイルドナイツの試合を関東ローカルで放送することになっている。全国放送と言う形はまだ難しいようだ。 JリーグとDAZNの関係のように有料放送の独占により高い放送権を得られる可能性はあるが、それを選ばずに地上波やBSのテレビ局での放送を求めた判断は正しい。やはりスポーツの普及のためには、テレビでの無料放送での視聴がきっかけとしては大きいからだ。同様に、ラジオでの中継も予定されているが、ニッポン放送は開幕のみで、それ以外では浜松のFMHaro!と言うコミュニティーFMだけなのが少し寂しい。とは言えこれも浜松地区においては、有効なプロモーションになるだろう トップリーグの時代には、1試合5000人程度しか集まらなかった。しかも、企業による集客もあったために、あまり広がりもなかった。それが今回は1試合8000人を目指すと言うことで、企業周辺の人ではなく一般のラグビーファンをどれだけ巻き込めるかが勝負となる。ラグビーワールドカップの余韻と、世界から集まるスター選手の魅力でどこまでこれが達成できるのか注目される。 コロナの感染の再拡大でき厳しい状況だが、うまく行ってくれれば良いと祈るような気持ちだ。

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